ジェネリック医薬品について

　令和７年３月に行ったインターネットによる会員意見調査で、ジェネリック医薬品処方に対する意識について回答を得た。
　ジェネリック医薬品を処方することに対する不安についての回答者は1587人で、「不安がある」と回答したのが全体の51.6％であり、39歳以下：29.4％、40～49歳：39.1％に対して、50～59歳：54.9％、60～69歳：59.0％、70～79歳：53.9％、80歳以上：56.0％であった。50歳未満と比べると、50歳以上でジェネリック処方に対する不安が強くなる傾向があった。
　「不安がある」とした回答者全体でその理由をみると、「安定供給が確保されていない」が75.2％と最も多く、次いで「先発品との同等性が臨床試験では実証されていない」が73.0％、「国による品質や安全性の担保が不十分である」が66.9％の順であった。
　平成28年度に行った会員意見調査での「後発医薬品を処方する場合の不便・不安の内容」に対する回答は、全体では「先発品との同等性が臨床試験で実証されていない」が85.8％と最も多く、次いで「国が品質や安全性を担保していない」が59.3％、「一般名処方により患者が実際に服用している薬がよく分からない」が48.4％の順であったが、「安定供給が確保されていない」は22.9％であった。
　両調査の比較から、令和２年に発覚した品質不正問題をきっかけに始まったジェネリック医薬品の供給不足が、その処方に対する不安に大きく関わっていると考えられた。ジェネリック医薬品のさらなる普及のためには、供給不足の解消が急務であると思われた。

文　熊野　公束（河内）