新型コロナワクチン妊婦への接種を推奨

日本産科婦人科学会等３団体が提言

　新型コロナウイルスワクチンの接種が全国的に進められ、64歳以下の市民への接種も始まっている。そのような中、日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本産婦人科感染症学会の３団体が６月17日、連名で「日本においても接種を希望する妊婦はｍＲＮＡワクチンを接種可能」との提言を発出した。
　３団体は、ワクチン接種の機会が多い海外の妊婦に関する情報から、「ワクチン接種は妊婦と胎児の双方を守るとされており、接種により母体や胎児に重篤な合併症が発生したとする報告はない」と説明している。更に、妊娠中に新型コロナに感染すると、特に後期の感染ではわずかながら重症化のリスクが高くなると指摘。「ワクチン接種のメリットがデメリットを上回る」と言明し、特に感染者の多い地域に住んでいる、基礎疾患を合併しているなど、感染リスクが高い妊婦に対しては「ぜひ接種を検討してほしい」としている。
　また、３団体は、妊婦がワクチン接種を受ける際の留意点に言及。かかりつけの産婦人科以外で接種を受ける場合は、かかりつけ医に接種の適否を相談の上、その旨を接種会場の問診医に伝えてから接種を受けることを求めた。提言ではそのほか、２回のワクチン接種後も感染予防策を継続するよう促している。

「提言踏まえた対応を」大阪産婦人科医会・光田会長

　光田信明・大阪産婦人科医会長は「産婦人科でもワクチン接種は行っているが、接種を希望する妊婦が内科等を標榜する医療機関へ相談に来ることや、集団・大規模会場へ接種に訪れることが予想される。その際は、今回の提言を踏まえ適切な対応をお願いしたい」と協力を求めた。