
TO DOCTOR
医師・医療関係者のみなさまへ
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府医ニュース
2017年5月31日 第2821号
◆小筆が研究職の時、3Hや14Cなどの放射性試薬を使っていた。実験は厳密に管理されたRI室内に限られていた。
◆米国留学では、一般の研究室で放射性試薬を使うことが普通であった。トレーサーとして微量な場合は、安全管理は自己責任ということであった。このような管理体制の是非はあろうが、研究を進めるといった点では、米国流が勝っている。
◆放射性物質を体内に投与する「内用療法」での、がん治療の立ち遅れが指摘されている。課題のひとつが専用病室の確保である。厳重な防護施設が必要であり、全国で百室余りしかない。加えて、治療終了後、一定期間病室は使用できない。管理運用コストの負担が重く、専用病室の設置は難しいという。
◆甲状腺がんの内用療法は、年間3千ほど実施されている。適応症例の半数程度というのが実情である。1年以上の待ちが多いことも問題である。新たな治療法の臨床試験も滞っている。円滑な内用療法に、病室設置基準・運用手順の見直しが必要との声があがっている。(翔)