調査委員会だより　No.33

女性医師支援のために
文　岡山　かほる （守口市）

　大阪府医師会の勤務医会員に占める女性の割合は25％、40代以下では３人に１人が女性である。女性医師は出産・育児などの女性のライフサイクルとキャリア形成の時期が重なるため、社会全体での環境整備が必要である。第23回会員意見調査（平成28年度）で女性医師への勤務支援の状況について調査し、前回（25年度）と比較した。
　産前・産後および育児休暇の取得状況については改善している。所属施設において、「『産前・産後休暇』を常勤・非常勤ともに取っている」63.0％（前回51.8％）、「常勤のみ取っている」27.5％、「『育児休暇』を常勤・非常勤ともに取っている」60.9％（前回48.7％）、「常勤のみ取っている」28.5％だった。しかし、託児・保育施設が「院内・近隣ともにない」21.2％、「院内での病児保育に対応していない」79.0％、「院内で病児保育の受け入れ可能」18.0％で、女性医師個人の努力に委ねられている部分が多い。
　また、勤務医の育児と仕事の両立について、「両立できると思う」「困難だができると思う」が減って、「両立できないと思う」が増えた。更に出産・育児等で長期業務離脱後の現場復帰について、「可能」と答えた人が減って「少し難しい」「かなり難しい」が増えた。
　勤務医にとっては依然厳しい勤務環境である。また、長期業務離脱後の現場復帰に必要な支援策で一番多かったのが、「上司・同僚の理解」71.1％（前回59.1％）だった。女性医師の労働環境を良くすることは、個人の問題ではなく、社会全体の問題である。今後、更なる働き方の工夫が必要と思われる。