終末期における意思決定支援研修会

ACP実践に向けた「次の一歩」

　大阪府医師会は３月20日午後、「終末期における意思決定支援研修会」を府医会館で開催。医師・医療関係者ら約100人が参集し、ＡＣＰ実践に向けた課題解決のアイデアを参加者全員で出し合った。

　はじめに、辻正純氏（府医介護・高齢者福祉委員会委員）が座長を務め、前川たかし理事があいさつ。近年、ＡＣＰ（人生会議）の重要性が認識されてきたものの、現場での実践にはまだ課題が多いと指摘した。終末期医療は明確な正解がない場面が多く、その過程や丁寧な「対話の積み重ね」が大切と説示。患者さんの望む生き方や最期の迎え方を実現するには意思決定支援の仕組みづくりが重要と述べ、本研修会が取り組みの推進につながることを願った。
　次いで、川邉正和氏（府医介護・高齢者福祉委員会副委員長）が、自身をはじめ多職種で構成される「東大阪プロジェクト」のメンバー11人を紹介。今回は、同メンバーがファシリテーターとなり、地域でＡＣＰを実践する中で直面する様々な課題に対する「次の一歩」について、参加者からできるだけ多くのアイデアを集める場にしたいと伝えた。
　グループワークでは、中村幸生氏（医療法人優幸会理事長）、谷島裕之氏（たにしまクリニック院長）、近藤陽子氏（浜医院長）がプレゼンターとして登壇。ＡＣＰ実践における課題として、①その人の気持ち・その人らしさを理解するには②響かない患者・家族を振り向かせるには③ＡＣＰ普及啓発冊子「わたしの思い手帳」を普及促進するには――を提示した。その後、３グループに分かれて、課題に対するアイデアを可能な限り出し合う「ブレインストーミング」を実施。「ぜんぶ、ジブンゴト！」の掛け声で開始し、新しい発想や解決策を参加者全員で自由に出し合い、次の一歩を模索した。終了後には、各グループで最も良かったアイデアを発表した。
　最後に、川邉氏は、「本日の出会いをきっかけに、顔の見える関係や東大阪プロジェクトの取り組みがさらに広がってほしい」と締めくくった。