就学前児保健研修会

子どもの視機能の発達などを解説

　大阪府医師会学校医部会（部会長＝宮川松剛・府医副会長）は令和７年12月17日午後、「就学前児保健研修会」を府医会館で開催。大阪市保育・幼児教育センターとの共催で実施し、園医・就学前施設教職員ら60人が受講した。
　森口久子・同部会副部会長（府医理事）は開会あいさつで、保育現場では子どもの感染症や発達障害のほか、スマートフォン使用による視力への影響など日々新たな問題に直面していると指摘。本研修会を現場の疑問や困り事を共有し考える機会にしてほしいと語った。
　次いで、宮浦徹氏（同部会眼科対策委員会委員）が座長を務め、小島美帆氏（多根記念眼科病院医長）が「小児の視機能発達と目の疾患」と題して講演。まず、弱視は約50人に１人の割合でみられ、視力の発達時期に成長を妨げる、①屈折異常②不同視③斜視④形態覚遮断――など様々な要因によって起こると説明した。視覚の感受性は３カ月～１歳半が最も高く、小学校入学後は治療が難しいと説示。３歳児健診で視力の発達を確認し、早期発見・治療を行うことが重要と強調した。また、近年は子どもの近視が増加していると危惧。低年齢であるほど進行が早く、強度近視になりやすいため、早期に予防することが大切と伝えた。原因には遺伝要因と環境要因があり、屋外活動の重要性を示した。最後に、デジタルデバイスが子どもに及ぼす影響に言及。近視や内斜視、睡眠障害を引き起こすこともあり、未就学児の使用には特に注意が必要と呼びかけた。
　その後、グループディスカッションでは、参加者が活発な議論を展開。神原雪子氏（同部会就学前児保健委員会委員長）が進行を務め、医師と施設教職員が、▽感染症対策・予防▽発達障害▽食事と成長▽救急対応――などの課題を共有し、子どもや保護者への対応について意見交換した。