第23回 大阪病院学会

少子高齢社会の医療提供体制――その課題とめざす方向

　大阪府病院協会（大病協＝木野昌也会長）と大阪府私立病院協会（私病協＝加納繁照会長）が主催する「第23回大阪病院学会」が令和７年11月９日の終日にわたり大阪市内で開催され、医療従事者ら約1400人が参加。学会長は宮本裕治氏（大病協副会長／大手前病院長）が務めた。

　開会にあたり宮本氏があいさつ。かつてないほど病院経営は厳しい状況に陥っていると憂慮し、「病院経営の危機に立ち向かう」をテーマとするシンポジウムでの議論に期待を寄せた。また、多数の一般演題の申し込みに謝意を表し、各会場で議論を活発化させてほしいと呼びかけた。続いて、来賓祝辞を披露。永田充生・近畿厚生局長は、「病院管理の充実と医療の進歩・発展を通じて社会福祉の向上に資することが本学会の目的」と語り、その理念は極めて重要だと強調。本学会が今後の医療の質と安全性の向上への一助になればと語った。また、加納康至・大阪府医師会長は、10月２日に実施した５医療団体による合同記者会見に触れ、今後とも病院団体と医師会が一体となって地域医療の安定化を求めていくと力を込めた。
　引き続き、「病院経営の危機に立ち向かう」をテーマにシンポジウムが行われ、山本時彦氏（同学会実行委員長）が座長を務め、シンポジストとして、加納・私病協会長、宮川松剛・府医副会長、望月泉・全国自治体病院協議会長、石井孝宜氏（公認会計士）、津曲共和・厚生労働省大臣官房参事官が登壇した。医師会の立場から発表した宮川副会長は、人口減少社会の中、高齢者は増加していくと指摘し、医療・介護・福祉の連携が一層求められると説示。第８次医療計画における在宅医療提供体制について解説を加えつつ、各圏域の実情に応じた医療提供体制の確立に努めたいと訴えた。各シンポジストの発表後には、診療報酬改定や地域医療構想などについて意見を交わした。
　当日は、16会場に分かれ317題の一般演題発表が行われたほか、ランチョンセミナーや山海嘉之氏（筑波大学システム情報系教授／サイバニクス研究センター研究統括）による「未来の地域医療へ――サイバニクス医療健康イノベーション最前線」と題した特別講演などを実施。医師をはじめ看護師や薬剤師、技師、療法士など多くの医療従事者が参加し、各会場は熱気に包まれた。